第二次世界大戦直後
- 年率100%を超えるハイパー・インフレーション(ハイパーインフレ)が起こった
- 経済復興のために復興金融金庫などが資金を大量に供給して、激しいインフレーションが続いた(復金インフレ)
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1960年代
- 高度経済成長期(1954年～)には、卸売物価(企業物価)は安定していた
- 消費者物価は、年率で平均5～6%の上昇が続いた
- 中小企業製品、農産物、サービスの価格が上昇して「生産性格差インフレ」が起こった
- 高度経済成長によって賃金が上昇した
- 大企業への影響
- 生産性を上昇させて賃金コストの上昇を吸収できた
- 中小企業、農業、サービス業への影響
- 生産性の伸びが賃金上昇に追いつかなかった
- コストの上昇を、一部の製品やサービスの価格に転嫁した結果、消費者物価が上昇した
- 大企業への影響
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1970年代
- 1973年の石油危機による原油価格の上昇と、列島改造ブームによる地価の高騰によって、急激な物価上昇を招いた(狂乱物価)
- 1970年代初めには、 日本を含む先進資本主義諸国は、スタグフレーション(不況下での物価上昇)にみまわれた
- スタグフレーション＝景気停滞(スタグネーション)と物価上昇(インフレーション)の合成語
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1980年代
- 内外価格差の問題
- 1985年の「プラザ合意」による円高ドル安誘導政策
- 輸入品価格が下落し、円高差益が発生
- 価格の下落には至らなかった
- 欧米諸国との「内外価格差」が問題へ
- バブル景気
- 円高不況に対応するため、公定歩合が引き下げられる
- 余剰資金が、土地や株式などに投機的に投資される(財テク)
- 地価や株価などの資産価格が高騰
- バブル経済へ
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1990年代
- バブル経済が崩壊した1990年代になると、景気が低迷して価格が下落する傾向が続いた
- 1993年ごろからは、円高による安いアジア製品の流入、規制緩和による大型小売店の進出、大型量販店(デイスカウント・ストア)の出現により、メーカー主導の価格設定の仕組みが崩れた
- 価格破壊(価格引下げ競争)が起こって、1990年代末から2000年代の初めにかけてデフレーションが発生した
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2000年代
- 2008年秋、アメリカの投資銀行の経営破綻(リーマン・ショック)をきっかけとして、世界金融危機がはじまった
- 世界金融危機の影響を受けて、日本の物価が低迷する
- 2009年秋、日本政府は再び「デフレ状態にある」と宣言した