減価償却費の計算方法
いずれも取得原価から残存価値を控除した額を費用化する方法だが、各期への配分方法が異なる
- 定額法
- 減価償却費 ＝ ( 取得原価 － 残存価額 ) ÷ 耐用年数
- 費用化される額を耐用年数に渡って定額ずつ配分し、減価償却費を計算する方法
- 定率法
- 減価償却賞 ＝（取得原価 － 減価償却累計額）× 償却率
- 未償却残高に一定の償却率で減価償却費を乗じて計算する方法
- 償却率は耐用年数にもとづいて定められ、毎年一定である
- 取得してから間もない資産の場合は費用の額が大きく、残存耐用年数が少ない資産の場合は費用の額が小さくなる
- 級数法
- 減価償却費 ＝ ( 取得原価 － 残存価額 ) × ( n － k ＋ 1 ) ÷ ( n ( n ＋ 1 ) ÷ 2 )
※ 耐用年数 n の資産の k 年目の減価償却 - 算術級数を用いて各期に配分する方法
- 取得してからまもない資産の場合は費用の額が大きく、残存耐用年数が少ない資産の場合は費用の額が小さくなる
- 費用の差は定率法ほどは大きくない
- 減価償却費 ＝ ( 取得原価 － 残存価額 ) × ( n － k ＋ 1 ) ÷ ( n ( n ＋ 1 ) ÷ 2 )
- 生産高比例法
- 減価償却費 ＝ ( 取得原価 － 残存価額 ) × ( 当期実際利用量 ÷ 総利益可能量 )
- 耐用年数ではなく、利用割合によって計算する方法
- 適用対象となる資産
- 総利用可能量をあらかじめ推定できるもので、かつ減価の主な原因が利用によるもの
- 航空機や自動車など