直接法と間接法
- キャッシュフロー計算書の表示には、「直接法」と「間接法」という2つの方法がある
- キャッシュフロー計算書は、直接法と間接法を問わず、3つに区分されている
- 営業活動によるキャッシュフロー
- 投資活動によるキャッシュフロー
- 財務活動によるキャッシュフロー
- 直接法と間接法の違いは、営業活動によるキャッシュフローの表示のみである
- 直接法
- 商品や製品の売上収入から仕入支出、人件費などの営業支出を差し引き、営業活動によるキャッシュフローが計算される
- 間接法
- 利益(一般には税引当期純利益)に、営業活動により生ずる資産や負債の増減と、非資金的損益項目を加減することによって、営業活動によるキャッシュフローが表示される
- 直接法
非資金的損益項目
- キャッシュフロー計算書(間接法)における非資金的損益項目
- 現金支出をともなわない費用(非資金的費用)、および現金収入をともなわない収益(非資金的収益)のこと
- 非資金的費用の例
- 引当金の繰り入れ
- 費用の未払い分
- 減価償却費
- 現金支出をともなわない費用
- 有形固定資産の購入時に現金支出したが、その全額が購入時に費用として計上はされない
- 決算において、支出額の一部が減価償却費として計上される
- 減価償却(費用計上)時には、現金の支出はなされない
- 非資金的収益の例
- 引当金の戻し入れ益
- 収益の未収分
- 有価証券の評価益
- 決算時に帳簿価格よりも市場価格の方が高かった場合に計上される収益
- 評価益の計上にともなって、現金収入は生じない